葬儀をしないで火葬のみで見送る、火葬式(直葬)の費用相場や流れ
[投稿日] 2019年11月15日 [最終更新日] 2020年01月09日
身内に不幸が起きると、十分な時間もないまま葬儀の準備をしないといけない場合が多くあります。
あまり考えたくないことかもしれませんが、事前に葬儀などに関する知識を持っておくことも大切です。
最近では、費用をあまりかけない葬儀として、ここ数年大都市などを中心に注目されているのが「火葬式（直葬）」です。
今回は、かかる時間も費用も最低限で故人を見送りたい場合の、「火葬式」という方法をご紹介します。
目次
葬儀をしないという選択
近年では葬儀に対する考え方や価値観も多様化しています。
亡くなったらお葬式をして故人を見送るという儀式が一般的ですが、これといった決まりがない分、正解のない世界でもあります。
法律上は葬儀はしなくてもいい？埋葬は必須
葬儀をしないといけないという法律はありません。
一方で、「墓地、埋葬等に関する法律」では埋葬（土葬）・火葬は必ずしなければならないと定められています。
「※墓地、埋葬等に関する法律（昭和２３年５月３１日法律第４８号） より」
ただし、現代では土葬は一部の地域以外はほとんど見られません。
条例などで土葬できる場所は限られるため、火葬して埋葬する方法が圧倒的に普及しています。
火葬式(直葬)とは？火葬のみの小さな葬送
最近では、形式だった葬儀を行わないお別れとして「火葬式」を選ぶ方も増えています。
火葬式(直葬)とは？
火葬式とは通夜式や告別式などの葬式は行わず、ごく限られた親しい方で火葬のみを行うことです。
「火葬式」は、「直葬（ちょくそう）」と呼ばれる場合もあります。
ご遺体を自宅または病院、安置場所などから直接火葬場に搬送し見送るので、最もシンプルで小さな葬儀形式です。
費用を極力かけず、ごく少数な方と火葬場で見送りたいという方に選ばれています。
当サイト「よりそうのお葬式（旧シンプルなお葬式）」では、火葬式（直葬）に対応しております。
でも葬儀をしないって実際どうなの？
最もシンプルな葬儀形式である火葬式(直葬)。
周囲の理解を得ておくことが必要
お葬式をしないと決定するときにネックになりがちなのが「周囲の理解」です。
お葬式をやるのは当然、と考えている人にとって、お葬式をしないで火葬という選択はなかなか理解されにくい側面があります。
故人の意向や状況に合わせてお別れの形を選択できる
火葬式(直葬)だからといって故人へ十分なお別れができないというわけではありません。
お坊さんなどを招いて火葬炉の前で読経・祈祷してもらうことも、故人へ心を込めたお見送りも可能です。
遺族間でしっかり話し合うことが大切
故人の希望も入れつつ、参列者の数や状況などを考慮したうえで、遺族の話し合いをすることが大切です。
火葬式(直葬)は、経済的に余裕がない方、残された遺族に負担をかけたくない方にとっても、非常に意義のある葬儀スタイルなのです。
また、火葬前に僧侶にお経をあげてもらう場合もあります。
火葬式(直葬)と一般的な葬儀、何が違うの？
お葬式は、「通夜」→「告別式」→「葬儀・火葬」という流れで執り行われる事が一般的です。
（「骨葬」などの特殊な風習のある地域はこの限りではありません）
本来の通夜の役割
お通夜とは、本来は遺族や近親者など故人と深いかかわりあった人が集まり、最後の別れを惜しみ、故人の例を慰めるためのものでした。
時代とともに変化し、最近では一般会葬者も昼間に行われる告別式より、通夜に参列することが多くなりました。
しかし、遺族や近親者は通夜・告別式の対応に追われ、ゆっくり故人との別れを惜しむ時間が取れない状況も少なくありません。
さらに、近年の核家族化や近所づき合いの薄れから葬儀が小規模になるのは当然の成り行きと言われています。
火葬のみの火葬式（直葬）とは
火葬のみの火葬式(直葬)は、通夜・告別式がありません。
その分、通夜や告別式での準備や会葬者への対応におけるご遺族の心身の負担が少ないのです。
火葬式(直葬)が選ばれる理由
火葬式(直葬)が選ばれる理由でよく挙がるのは、葬儀を安い費用で済ませたい、高齢で亡くなったため呼べる人が少ない、仏教離れ、などです。
火葬式(直葬)を選ぶ方が増えたのは、従来の「お葬式」の形式やしきたりにこだわらない人が増えてきた事が背景にあると考えられます。
尚、故人の身内（家族）とごく親しい人だけで行う葬儀を「密葬」や「家族葬」と言いますが、これらは近しい方での通夜・告別式がありますので火葬式（直葬）とは葬儀方式上の分類は区別されます。
火葬式（直葬）を選ぶのはどんな場合が多い？
火葬式（直葬）は実際にこのような方々がを選択されることが多いです。
- 高齢で亡くなったため葬儀・葬式に呼べる人が少ない
- 身内のみの少人数で故人を送りたい
- とにかく葬儀・葬式を安い費用で済ませたい
- 親戚や知人が少ない
- 従来のお葬式の形式にこだわらない
火葬式(直葬)を選ぶメリット
ここでは、火葬式(直葬)を選ぶメリットについて紹介します。
葬儀費用を抑えることができる
火葬式(直葬)では通夜、告別式を行いませんので、読経などの宗教的儀式にかかる費用や、祭壇や会葬者に対する接待の費用が必要ない分費用を大幅に抑えることができます。
一般的なお葬式の場合、全国平均は200万円前後と言われていますが、火葬式(直葬)の場合は20万円前後が相場と言われています。
香典の必要がない
火葬式(直葬)では、一般的に香典は必要ないとされています。
香典をもらうことがないので、香典返しの必要はなくなります。
参列者への対応がない
通夜、告別式を行わない火葬式(直葬)の場合、一般の葬儀には必要な、参列者への対応はしなくてすみます。
参列者への対応は思いのほか、精神面・体力面での疲労が大きいものです。
火葬式(直葬)であればその心配はありません。
火葬式(直葬)で考えられるデメリット
続いて、火葬式(直葬)を選ぶデメリットを紹介します。
お別れや供養について不十分だと感じる
通夜や告別式を行わないため、どうしてもお別れの時間が短くなってしまいます。
このため、十分なお別れの時間ができなかった、見送った実感がわかない ということもあり、後になって後悔することがあります。
火葬のみの火葬式(直葬)を行う場合は、どのような葬儀にしたいのかを具体的に考え、火葬式(直葬)でのお別れや供養が自分や家族にとって十分だと納得できてから、葬議会社に依頼しましょう。
事前に説明の必要がある
火葬式(直葬)は一般的に浸透している葬儀とは違った形式になるため、火葬式(直葬)をよく思わず、一般葬を執り行うべきだと考えている方は少なくありません。
トラブルを避けるためには、ご親族などに理解を求める必要があります。
どういう意図で火葬式(直葬)を行うのかを説明しておきましょう。
特に昔からの風習を重んじる地域や伝統ある家系の方は、後にトラブルにならないためにも事前の連絡、承諾は必要です。
参列希望者からの反感を招く恐れがある
通夜・告別式を行わない火葬式(直葬)は、一般的に親族以外はお別れをすることはありませんので、参列希望者の方にお断りをすることになります。
親族以外の故人と親しかった方から「お別れをしたいのにできなかった」などという声が出ることがあります。
事前に火葬式(直葬)で故人を見送る事を連絡する必要があります。
火葬までご遺体を安置する場所を確保する必要がある
法律上、死後24時間以上たたないと火葬が行えないと定められています。
このため、ご遺体を最低でも1日以上は安置する必要があります。
火葬式(直葬)の場合は火葬場の空き状況によって数日待つこともあり、その間ご遺体を保管する場所を事前に考えておく必要があります。
菩提寺に納骨できない可能性がある
一般的に、菩提寺がある方はそのお寺が主導の葬儀を行って納骨をします。
しかし、火葬のみの火葬式（直葬）は宗教儀式を行わないため、菩提寺とは関係のない儀式になってしまいます。
菩提寺では、菩提寺の僧侶が葬式を行わないこと快く思わないため、火葬式（直葬）を行った場合は、納骨を拒否されることが多いです。
菩提寺には事前に相談して、葬儀を行わないことを予め了解していただき、火葬式（直葬）であっても納骨ができるようにしておきましょう。
火葬式（直葬）の費用相場は？
火葬式の費用は葬儀会社によって違いがあります。
全国平均の火葬式（直葬）葬儀費用は約19万円となり、他の葬儀方法に比べ大幅に費用を抑えることができます。
火葬式（直葬）でも、状況や内容によって葬儀費用は変わる
火葬式（直葬）の葬儀費用は、ご遺体を搬送する距離や、火葬までの霊安室利用料、ご遺体保存用のドライアイス使用料、火葬時の僧侶による読経の有無など、どのような火葬式（直葬）にするのかによって費用が違ってきます。
火葬場の種類（公営火葬場・民営火葬場）によっても費用は変わる
火葬場は、公営と民営の2種類があります。
全国的に公営機関（自治体）が運営している公営施設が主ですが、民間企業が運営している民営施設もあります。
公営火葬場のメリットは、対応地区に住む住民の方は民間火葬場より安く利用できるということです。
火葬式（直葬）プランに含まれるもの、含まれないもの
葬儀会社の中には格安で火葬式（直葬）を行えると宣伝しているところもありますが、その金額には必要な物品やサービスが含まれておらず、追加料金が発生することになるため事前に確認が必要です。
それでは主に発生する追加料金とはどんなものがあるのでしょうか。
その他、僧侶などを招いて火葬炉の前で儀式を行う場合や、ご遺体搬送用の車輌以外に移動用の車輌が必要な場合、火葬中の控室の用意などは、追加料金となります。
一般的な葬儀と火葬式（直葬）との費用の違い
火葬式（直葬）は、一般的な内容の葬儀に比べて費用を大幅に抑えることができます。
一般的な葬儀費用の平均は121万円※であるのに対し、
火葬式は8万円前後から40万円前後で行うことができます。
(※2017年 日本消費者協会 葬儀についてのアンケート調査より)
火葬式（直葬）の流れ
ご臨終から、火葬式（直葬）の手配や終了までの一連の流れをご紹介します。
1.臨終・お迎え（搬送）
病院から死亡診断書を発行してもらったら葬儀会社に連絡をします。
葬儀会社の手配により寝台車が安置場所までご遺体を搬送します。
2.ご遺体の安置
法律により亡くなってから24時間は火葬ができません。
安置場所となる、ご自宅または葬儀会社や火葬場の霊安室など専用の安置施設にご遺体を安置します。
葬儀会社は、安置場所の選択（自宅・預かり・付添）や寝台車の手配から、ご遺体のドライアイスの措置、枕飾りまでしてくれます。
この時の費用はご利用の葬儀社のプランや、移動距離、安置場所の利用日数によって変わります。
3.葬儀会社との打ち合わせ
葬儀社スタッフと火葬場や僧侶などの手配、また宗教によって変わってくる葬儀の打ち合わせを行います。
葬儀会社は、役所に死亡届（死体検案書）を提出し、火葬許可書の申請など、火葬に必要となる手続きを代行します。
4.納棺
故人の旅立ちの身支度を整えるために、故人を仏衣で包み、棺へ納めます（納棺の儀式）。
納棺の際には、お花（お別れ花）を献花し、故人の好きだったものなども一緒に納めることができます。
5.お別れの儀式
火葬場に到着したら、火葬許可書を提出して、炉前にて故人との最後のお別れ（お別れの儀式）を行います。
お別れの儀式では、故人が愛用していたものを棺の中に入れたり、故人が好きだった曲を流すこともできます。
6.出棺・火葬
最後のお別れの後、お棺のふたをしめて火葬が始まります。
火葬炉によりますが火葬は1時間程で、終わるまで控室で待機します。
7.拾骨・散会
火葬後に、係員の指示に従って遺骨を骨壷に納めることを「拾骨」もしくは「お骨上げ」といいます。
火葬場では骨箱のほかに、お墓に遺骨を埋葬するために必要な「埋葬許可証」を渡してくれるので、確認して受取ります。
一連の手続きを済ませて散会となります。
一般葬と火葬式（直葬）、流れの違い
一般的な葬儀の流れとの大きな違いは、火葬式（直葬）に納棺の後に葬儀のメインとも言える通夜式や告別式がないということです。
また火葬、収骨後に食事を集まってとる必要もなく、時間、値段ともに大幅に簡略化しているといえます。
よりそうのお葬式の「火葬式（直葬）」プラン
当サイト「よりそうのお葬式」でも火葬式プランのご用意があります。
24時間以上のご遺体安置の後、お通夜・告別式を省いて火葬のみが行なわれるシンプルな葬儀スタイルです。
ご遺体安置については、当社でお引き受けする事も出来ますので、お気軽にお問い合わせ下さい。
なお、こちらもお葬式に欠かせない物品やサービスを全て含んだプランです。
依頼の際に注意して頂きたいこと
※ご火葬のみでお別れするプランです。通夜告別式などは一切執り行いません。
※基本的にはご親族様のみの参列となり、一般の参列は断られる場合があります。
よりそうのお葬式 火葬式のプラン
事前のお申込みで費用がさらにお安く！
火葬式には3つのプランがあります
-
- 費用をおさえたい方へ無宗教プラン
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- 標準的がいい方へ 仏式プラン
-
- 華やかにしたい方へ 花束プラン
忌引きの日数と実際に火葬式（直葬）に必要な日数は？
火葬式（直葬）にかかる日数は、亡くなった時間帯や日にち、住職や火葬場の状況によって変動があり、必ずしもスムーズに決まるわけではありません。
また、日本の法律では、死後24時間は火葬することができません。
火葬式（直葬）に必要な日数
火葬式（直葬）に必要な日数は、臨終・運搬・安置・納棺に1日、火葬に1日が必要となりますので、最短で２日必要になります。
もし、通夜・告別式をするのであれば死亡した日が一日目、お通夜を二日目、告別式・火葬が三日目で最低3日は必要になります。
火葬式の忌引きの日数
火葬式に必要な日数は上記ですが、葬儀形式がどのような形であれ、学校や会社などを忌引きで休む日数については違いはありません。
故人との関係性でも変わってきます。
会社員の場合は社内規定を確認することをおすすめします。
よくある質問
火葬式（直葬）に適切な服装はどういうもの？
火葬のみを行う火葬式（直葬）の場合は身内のみが集まり、通夜も告別式も行いませんので、一般的な葬儀のように服装のマナーを気にする必要はありません。
しかし、火葬式（直葬）とはいえあくまでも亡くなった人を偲ぶ場なので、必ずしも喪服である必要はありませんが、華美な服装は避けて黒っぽい服装を着用するようにしましょう。
また、火葬場に行く際は、一般的な葬儀同様に喪服や黒のスーツなどで身だしなみを整えておいたほうがいいでしょう。
火葬式（直葬）では弔電を断っても大丈夫？
訃報を受けた方もお別れをしたり、弔意を表す機会が限られています。
弔問や弔電は、可能であればありがたくお受けする方向がよいでしょう。
しかし、火葬式（直葬）を選択される理由として、葬式の費用をかけたくない、親戚や知人が少ない、忙しくて葬儀をゆっくり行う時間が取れないなど様々です。
そのため弔問や弔電は故人の遺族の意図に反する場合もあるので、都合が悪いのであれば丁重にお断りしても問題ありません。
火葬式（直葬）に喪主は必要？
一般的に喪主の役割は、通夜や通夜振る舞い、告別式などで親族や参列者に対して挨拶をすることですので、火葬式（直葬）に喪主は絶対に必要というわけではありません。
ただし、家族以外が参列する場合は、挨拶が必要になりますし、葬儀会社との話し合いなどで中心となる人物が必要になります。
火葬式（直葬）でも喪主はたてた方がよい場合も
形式上、喪主をたてておいたほうが様々な部分でスムーズに進む場合もあります。
火葬式（直葬）でも通常の葬儀の場合と同様、喪主は親族代表でありながら葬儀会社の手配や様々な準備の段取りを行なう主催者としての働きがあるのです。
喪主をたてない場合は葬儀会社に連絡してもらうための窓口の人を決めておく必要も出てきます。
何かと親族への対応もありますので、家族だけで火葬式（直葬）を行う場合を除いて、喪家の代表者を立てておいたほうがいいでしょう。
火葬式（直葬）をしたけど戒名は必要？
戒名とは、仏教において受戒した者が与えられる名前であり仏弟子になることとを意味します。
火葬式（直葬）でも、希望であれば僧侶に戒名をつけてもらうことができます。その場合、戒名には戒名料が必要になります。
戒名料は戒名位によって費用が変わってきますが、一般戒名（信士・信女・釈・釈尼）であれば、2万円くらいから戒名をもらうことができます。
しかし、必ずしも亡くなった人に戒名が必要というわけではありません。
位牌やお墓には、生前の名前を記すこともできる
位牌やお墓には生前の名前を記すこともできるのです。
迷うようなら生前の名前のままで葬儀をすませ、納骨の際など、後からつけてもらうことも可能です。
中には同宗派の戒名が必要となるなど、霊園、寺院によって、定められている場合もありますので、確認が必要となります。
火葬の後にお墓は必要？
最近では、家族の形や宗教との関わりが変化してきていること、また費用の問題などで、お墓を作らないケースも増えてきています。
人が亡くなったら火葬は必ずしなければなりませんが、必ずお墓を建てる必要があるというわけではありません。
お墓を建てないという選択（永代供養・自然葬）
お墓を建てずに、 寺院や霊園が管理や供養をしてくれる永代供養制度のある納骨堂にお骨を預けるという選択肢もあります。
また、近年の自然志向や新たな墓地購入などの費用面から、自然葬として海や山・宇宙への散骨や、お墓の墓石の代わりに樹木を墓標とした樹木葬等も選ばれています。
お墓がなくても故人を思う気持ちがあれば、特に問題はありません。
お墓を継ぐ人がいない、お墓を建てるお金がないという場合は、無理にお墓を建てなくても良いのです。
まとめ
臨終からお骨上げに関することは、通常の葬儀となんら変わらないのが火葬式（直葬）です。
火葬式（直葬）では、通夜と告別式がなく火葬のみ、他の葬儀に比べて大幅に費用を抑えることができるというのが最大の特徴となります。
葬儀は故人とのお別れであり、故人との最後のお別れの儀式です。
火葬のみできちんと納得のいくお別れができるか、メリット・デメリットを踏まえて選択をしましょう。
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