お葬式は土日でも執り行える？土日に葬儀を行う際の注意点と忌引きについて詳しく解説

• 2024年05月21日

お通夜は、土日に執り行っても問題はありません。曜日の決まりはなく、火葬場や式場、お坊さんの空きがあれば、土日でもお葬式は執り行えます。

土日にお葬式を執り行う場合、参列者が訪れやすいメリットがあります。

ただし、火葬場や式場、お坊さんのスケジュールが埋まりやすく、予約が取りづらいデメリットもあるため、土日にお葬式を執り行う際は事前に日程確認が必要です。

この記事では、土日に執り行うお葬式の特徴や注意点、忌引き休暇の扱いや会社への連絡方法、故人さまの安置期間を解説します。

お葬式やお通夜は土日でも執り行える

お葬式の日程には特別なルールがなく、土日でも執り行えます。ここでは、お葬式を土日でも執り行える理由を解説します。

お葬式は曜日に決まったルールはない

お葬式を執り行う曜日に決まったルールはないため、土日や祝日でも執り行えます。

ただし、火葬場や式場、お坊さんのスケジュールに空きがなけれは執り行えないため、空き状況の確認が必要です。

また、六曜で縁起の悪い日を避けたり、参列者に配慮する日程の調整が必要になるでしょう。

例えば、金曜日の夜にお亡くなりになった場合、土曜日の夕方にお通夜、日曜日に葬儀や告別式を執り行いますが、日曜日が友引にあたる場合は1日遅らせて調整するケースもあります。

参列者は平日より都合がつきやすい

お葬式を土日に執り行う場合、平日と比べて参列者の都合がつきやすいメリットがあります。

平日のお葬式の場合は、急に仕事を休めない方、遠方の方が参列したくても参列できないケースも珍しくありません。

一方、土日にお葬式を執り行えれば、会社が休みの場合が多いため、無理なく参列して故人さまを供養できるでしょう。

参列者の予定を配慮し、多くの参列者が訪れやすい土日を候補にするのも日程を決めるうえでの選択肢です。

お葬式を土日に執り行う場合の注意点

土日にお葬式を執り行う場合、喪主やご家族の都合だけでなく、お坊さんの都合、火葬場や式場の空き状況、六曜の確認が必要です。

ここでは、お葬式を土日に執り行う場合の注意点を解説します。

友引や仏滅を避ける

葬儀やご火葬の日は、六曜の友引を避けるのが一般的です。

友引には、一般的に友を引くという意味が浸透しており、縁起の悪い日を避ける意味合いでお葬式を執り行うケースが少なくなっています。

ただし、友引は仏教においてお葬式を執り行ってはいけない日ではありません。

また、仏滅は一日中が凶とされ、すべてが滅するほど何をしても悪い日という意味を持ちますが、仏教とは関係を持たないため、お葬式を執り行っても問題ありません。

結婚式などのお祝いごとで仏滅を避けるケースはありますが、お葬式の日程としては極端に気にする必要はないでしょう。

お坊さんの都合を確認する

土日にお葬式を執り行う場合は、お坊さんの都合を確認しましょう。

お坊さんは、土日に檀家の年忌法要を行うケースが多いため、スケジュールが埋まっている場合があります。

一般的に法事は、多くの人が集まる土日を希望する檀家が多く、お坊さんの予定が埋まりやすい傾向です。

そのため、土日にお葬式を行う場合は、お坊さんの予定を早めに確認しておきましょう。

火葬場や式場の定休日を確認する

土日にお葬式を行う場合は、火葬場や式場の定休日を確認してください。一般的に火葬場や式場は、年末年始や友引にあたる日が定休日です。

また、葬儀社の提携する火葬場や式場、公営斎場を利用するかどうかで土日に予約できる可能性が大きく異なります。

例えば、葬儀社が提携する火葬場や式場を希望する場合、提携先から希望日の予約を取れる場所を探してくれるでしょう。

ただし、公営斎場を利用する場合は予約が難しいケースがあります。特に地域に火葬場や式場が少ないと土日の予約が集中し、予約が取れないケースも少なくありません。

年末年始や祝日は難しいケースがある

年末年始や祝日は、火葬場や式場の予約が難しいケースがあります。多くの火葬場や式場は、年末年始の12月30日〜1月3日を定休日にしています。

また、公営の火葬場や式場は公共施設にあたるため、役所が定めた日が定休日です。通常の日曜日でも祝日と重なっている場合は、定休日になっているケースがあります。

そのため、年末年始や祝日が定休日の場合は、お葬式の日程を休み明けにずらさなければいけません。

ただし、休み明けは予約が集中しやすい傾向があり、希望日程の予約が難しくなります。

祝日や友引でも営業している火葬場や式場もあるため、お葬式の日程が祝日や年末年始に重なりそうな場合は葬儀社に相談しましょう。

土日のお葬式は忌引き扱いになる？

土日にお葬式を執り行う場合、忌引き休暇について悩むケースも少なくありません。ここでは、お葬式が土日と重なる場合の対応を解説します。

会社の就業規定や考え方によって異なる

忌引き休暇の取得条件は、会社の就業規定によって異なります。

基本的には、弔事にともなう休みは公休に合算しない職場がほとんどです。しかし、会社の就業規定によっては公休も忌引き休暇に含める場合があります。

例えば、3日間の忌引き休暇をいただいて土日にお葬式を執り行った場合、公休が合算されない規定であれば水曜日まで、合算される規定であれば月曜日までが休みとなります。

また、故人さまとの続柄によって取得できる忌引き休暇の日数が変動するため、就業規定の確認が必要です。

忌引き休暇の日数や取得方法がわからなければ、就業規定を今一度確認したり、上司に相談してから休暇を申請してください。

忌引き休暇は3親等以内が一般的

忌引き休暇を取得できるのは、3親等以内の親族が一般的です。以下の親族が3親等以内に該当します。

• 曽祖父母
• 祖父母
• 父母
• 子
• 孫
• ひ孫
• 兄弟姉妹
• 甥・姪
• おじ・おば

しかし、必ずしも上記の方が忌引き休暇の対象とは限りません。

就業規定や家庭状況によって異なる場合もあるため、お葬式の日程が決まり次第、上司や会社に日程を伝えて今後の対応を考えていきましょう。

忌引き休暇で足りない日数は有給休暇でおぎなう

忌引き休暇の日数は、会社の就業規定によって定められています。規定の日数だけでは足りない場合は、必要な日数を有給休暇で補うケースがあります。

例えば、喪主となって土日にお葬式を執り行う場合です。土日のお葬式を終えたあと、保険の手続きや遺品整理を行う場合、休暇日数が足りず有給休暇で補う必要があります。

公休が合算されない就業規定であれば問題ありませんが、公休が合算される場合は有給休暇を取得しないと手続きが難しくなってしまいます。

特に役所で行う手続きは、平日にしか対応できないものもあるため、手続きを進めるために有給休暇が必要になる場面もあるでしょう。

また、お葬式では葬儀社の手配、訃報の連絡などが必要になり、ご家族の負担が大きくなります。

特に喪主となった場合は、お葬式の準備を進める主体となるため、心身への負担はより大きなものとなるでしょう。

例えば、土日にお葬式を執り行った場合、月曜日からの勤務が体力的に難しくなるケースもあります。

そのため、土日にお葬式を執り行う際は、事前に有給休暇を申請して、無理のない日程を組みましょう。

上司に相談して判断を仰ぐ

土日にお葬式の日程が重なる場合は、事前に上司へ相談して判断を仰ぎましょう。

故人さまとの続柄や家庭環境、業務状況を考慮して、忌引き休暇を多めに出してもらえるケースがあります。

事前の相談によって、業務状況に合わせて人材を補充したり、スケジュールを調整してくれるでしょう。

ただし、急な相談は対応してもらえない可能性があるため、少しでも早く伝えるようにしてください。

また、忌引き休暇を多めに出してもらえたり、スケジュールの調整をしてくれた場合は、出社時に感謝の言葉を伝えておきましょう。

お葬式が土日になった場合の会社への連絡

お葬式の日程が土日や定休日と重なった場合、連絡方法やタイミングで迷う場面があります。会社や上司へ連絡する際は、休みや時間帯を考慮して連絡を入れましょう。

ここでは、お葬式が土日になった場合の会社への連絡について解説します。

会社が定休日でも上司には連絡するのがマナー

お葬式を執り行う日が会社の定休日でも、直属の上司には連絡するのがマナーです。

土日で会社が休みの場合でも、電話やメールで連絡を行い、今後の対応について相談するようにしましょう。

ただし、ゴールデンウィークやお盆などの長期連休は、上司の状況を考慮して、迷惑がかからないように連絡してください。

会社が長期連休中の場合、上司も予定の確認が困難になるため、連休明けの勤務開始前に連絡するケースがあります。

また、事前にメールで簡潔に内容を伝え、出勤日に詳しい内容を連絡する形でもよいでしょう。

上司への連絡は電話やメールで行う

上司へ連絡する際は、電話やメールを用いるのが一般的です。

会社が休みの場合は電話がつながらないケースもあるため、お葬式の日程や休暇を取得したい日をメールに明記して送るのがよいでしょう。

ただし、プライベートの連絡先に連絡する場合は、上司への配慮が必要です。

例えば、プライベートのメールに連絡する場合は、「お休みのところ申し訳ありません。お話したいことがありますので、お時間があるときにお電話をいただけますでしょうか？」と書き、自分の電話番号を明記して送るのがマナーです。

休日であれば、上司も仕事から離れて休みを取っています。休みのなかで連絡してくれる点を考慮して、適切な対応を心がけましょう。

親族以外の訃報の連絡は早朝や夜間を避ける

お亡くなりになった方との血縁関係が遠い場合は、早朝や夜間の連絡は控えましょう。特に上司へ連絡する際は、土日の早朝や夜間は連絡を控えておくのがマナーです。

ただし、自分の両親や妻子など血縁関係が近い場合、仕事を長期的に休む可能性が高いため、少しでも早く連絡をしてください。

また、緊急性があり、夜間や早朝の連絡が必要な場合はメールで連絡を行い、後ほど折り返しの連絡をもらえるように伝えましょう。

土日の葬儀に合わせた安置について

土日にお葬式を執り行う際は、状況に応じた故人さまのお身体の安置が必要です。ここでは、故人さまを安置する場所や期間を解説します。

安置はお葬式の日に合わせて2～3日が目安

故人さまのお身体の安置は、お葬式の日に合わせて2〜3日が目安です。

お坊さんの予定、火葬場や式場の空き状況によって日程が遅れる場合は、お葬式の日までご自宅もしくは、葬儀社の安置所でお休みいただきます。

土日にお葬式が重なって予約が取れなかったり、友引にあたってしまうと、安置期間が長くなるケースがあります。

ただし、お身体の状態を守るためにも、長期間の安置は避けるべきです。

安置期間が長くなりそうな場合は、葬儀社に相談して、遠方の火葬場や式場に変更するなどの対応を取りましょう。

自宅で安置する場合

故人さまを自宅で安置する場合は、冷房設備が完備された部屋を使用します。また、仏壇があれば、仏壇のある部屋を使用しましょう。

ただし、自宅がマンションの場合はエレベーターの大きさや搬入経路の問題で安置が難しい場合もあります。

そのため、自宅に安置する際は、搬入前に管理会社へ確認しておきましょう。

故人さまの搬送後は、冷房の効いた部屋でドライアイスを使用して、お身体の状態を保つ処置が行われます。葬儀社から温度管理などの説明があるため、ご家族の協力も必要です。

また、枕飾りと呼ばれるお供え物を用意するケースもあります。

葬儀社の安置所で安置する場合

葬儀社の安置所でお身体を安置する場合、安置専用の設備になるため、ご家族の付き添いや事前準備は必要ありません。

自宅が安置できない環境であれば、葬儀社へ安置を依頼しましょう。

葬儀社の安置所であれば、お身体の状態を保つ処置は葬儀社が行うため、ご遺族が安心してお葬式の準備を進められるメリットがあります。

また、マンションに住まれている方でも、近隣の方に気を使うことなく安置できます。安置する場所は状況に合わせて、葬儀社に相談してみましょう。

まとめ

土日にお葬式を執り行っても問題はありません。

土日にお葬式を執り行えれば、遠方の方、会社関係の方も参列しやすく、多くの方が故人さまの供養に立ち会えるでしょう。

ただし、お坊さんの都合を合わせたり、火葬場や式場の予約の確保は平日と比較して難しい傾向があります。

よりそうお葬式は提携する5,000か所の葬儀場からご案内するため、予約が集中する土日でもスムーズに式場を選べます。24時間365日対応可能な無料相談ダイヤルを設けており、日程調整をはじめ、お葬式に関するご相談を受け付けております。

また、お葬式の手配だけでなく、法事法要、仏壇、お墓、散骨、遺産整理など、お葬式以外もサポートいたします。