お葬式を比較する際はどうすればいい？正しい葬儀社の選び方とは

葬儀社の比較方法

葬儀社を比較する際に、基本的には以下の3つの方法が挙げられます。

①電話での相談

②葬儀社へ訪問して直接相談

③インターネットで検索

一昔前は新聞の折込みチラシや電話帳に記載のある葬儀社へ電話で問い合わせるか、病院からの紹介でしか葬儀社を選べませんでした。その場合、悪徳な業者に決まってしまうと、想定以上の料金を請求されたり、対応スタッフの質が悪かったりなどして大切なお葬式が台無しになってしまったという方もいらっしゃいます。

ですが、最近ではインターネット上でプランや料金をあらかじめ掲載している会社がほとんどです。そのため、数年前と比べても料金面でのトラブルは減っている傾向にあるといえるでしょう。また、実際の中身の部分についても、複数社にわたって資料請求をすることで比較したり、実際に会社へ訪問するなどして検討する機会というのも増えてきています。

こういった方法を組み合わせて様々な視点から見ることで、最終的に依頼をする葬儀社を決めることが賢い選択といえるでしょう。

葬儀社の種類は大きく分けて3種類

葬儀専門会社

お葬式だけを会社の事業として営んでおり、地域密着型で小規模な事業者が多いのが特徴です。そのため、自社式場を所有しているのは比較的大手の企業に限られており、所有していない場合は公営や民間の斎場を借りてお葬式を執り行っています。

このような葬儀専門会社は、昔ながらの信頼と実績といった地域のネットワークをもとに選ばれることが多いです。

冠婚葬祭互助会

お葬式だけでなく結婚式などの婚礼事業も合わせて営んでいる会社が該当します。その場合、互助会という制度を設けており、利用者がその会員になることで月々一定の金額を積み立てるといった仕組みになっています。

互助会系の企業は、その積み立てられた潤沢な掛け金をもとに、葬儀式場やウェディングホールなどを建設するため、自社で所有している会館も多く、比較的広範囲で事業を展開しているところが多いです。いざというタイミングで葬儀を依頼する際は、自身が互助会に入ることで積み立てた掛け金から葬儀費用を一部負担する仕組みになっています。

JA、生協系の葬儀社

JAや生協の場合は、農産物や日用品で既に幅広いネットワークが出来上がっています。そのため、そうした組合員向けの事業の一環としてサービスを提供されている団体もあります。運営規模は団体ごとによって異なり、葬儀を仲介するだけの事業所もあれば、自社会館を所有して大きく展開しているところなど様々です。

葬儀社を検討する際のポイント

葬儀場の立地やアクセス

昔は自宅での葬儀が当たり前のように行われているところもありましたが、近年では交通の事情や参列スペースの問題から、葬儀社の会館や公営の斎場などでお葬式をすることが多くなってきました。その場合、駅からのアクセスや駐車場の有無など、参列する方にとって適切な場所に位置しているかというのが大切になってきます。

また、一般葬か家族葬とでは参列する人数も異なるため、建物に十分な広さが備わっているかという点も含めて事前にしっかりと調べておくとよいでしょう。

葬儀プランの料金

お葬式に掛かる費用というのは、単純に安ければ良いというものではありません。なぜなら、残された方が故人のためにどういったお葬式にしていきたいのかという気持ちの部分にしっかりと寄り添ってくれる葬儀社を選ぶことのほうが重要だからです。

とはいえ、一度にある程度大きな金額が掛かるお葬式においては、費用も気がかりになるポイントでもあります。その場合、資料などを取り寄せて比較するだけでなく、葬儀社がおこなっている事前相談を活用することをおすすめいたします。最近では時勢を鑑みて、対面だけでなくオンラインでの相談を受け付けている企業もあります。

事前相談をされる際には、単純に話を聞くだけでなく、自身の希望を伝えた上で費用の見積もりを出してもらうほうがよいでしょう。なぜなら渡された資料には何ら記載が無かったのにも関わらず、葬儀を終えてから追加料金として想定より多額の費用を請求されてしまったという事例も多くあるからです。

そうした事態を防ぐためにも、追加費用として掛かる可能性がある項目についてはしっかりと確認した上で、疑問点を解消しておき、適切な見積もりを依頼するようにしましょう。

葬儀社スタッフの対応や接遇マナー

電話で問い合わせた際のコールセンターのスタッフから始まり、見積もりを担当してくれたスタッフなど、実際に対応を見た上で葬儀社を比較するというのも大切です。また、相談に伺った際に式場が空いていれば、実際に場内を案内してくれる場合もありますので、対応してくれた方の接遇マナーに至るまで、状況に応じた所作や振る舞いをしっかりと見ておく必要があるでしょう。

このような実際のスタッフの対応をみることで少しでも疑問や不安をもたれるようであれば、葬儀の依頼を避けたほうが賢明です。なぜなら良い葬儀社ほど教育が現場のスタッフの隅々にまで行き届いており、実際に施行をおこなっている葬儀のサービスの提供レベルも高いからです。

葬儀社選びで役立つ予備知識

病院などで紹介される葬儀社は断わることも可能

病院によっては葬儀社からの営業の繋がりで、逝去時にそのまま業者を紹介をされることがあります。他にも霊安室のあるような大きい病院だと、病室からお身体を移動した後に、その場に待機している葬儀社から営業がかかることもあります。

もちろん病院側としても悪評が立つリスクがあることを考えると、悪徳な業者を紹介されるケースも少ないのですが、もしあらかじめ葬儀社を決めていたり、目当ての葬儀社が他にあれば、紹介を断ってしまっても問題ありません。

また、少し落ち着いて家に戻ってから家族間で相談したい時などは、多少なりとも費用が掛かってしまう場合があるものの、お身体の搬送だけを依頼することも可能です。

葬儀費用の支払い期日や方法は葬儀社によって異なる

葬儀費用は決して安いものではなく、お葬式が終わった後で一度に大きな金額の支払いが発生します。請求に関しては葬儀社によって異なり、当日の支払いをお願いされるところもあれば、1週間〜2週間程度の期限を設けてくれるところもあります。

そのため、どのタイミングで費用の支払いが必要になるのかも事前相談に伺った際や、打ち合わせをしている時に聞いておけると安心です。

ある程度心の準備が整っていれば、費用をあらかじめ用意しておかれる方もいらっしゃいますが、容体が急変してしまった場合など突然の逝去では用意が難しいこともあります。このように、どうしてもすぐの支払いが難しい場合は期限の延長や分割の相談をしてみるとよいでしょう。

事前相談へ行く前に把握しておきたい点

宗教の形式

お葬式では、仏式・神式・キリスト教など、宗教によって進め方や作法が異なります。特に仏教では菩提寺との関係を持たれている方もいらっしゃいますが、その場合は要注意です。なぜなら、菩提寺以外のお寺に葬儀を依頼してしまった後で、いざお墓に入れてもらおうとしたところ、納骨をお断りされてしまったなど、状況によってはトラブルの源になりうるからです。

自分の家の宗教形式や菩提寺の有無については事前にしっかりと把握しておくようにしましょう。

参列者の人数

参列者の人数によってお葬式の形式（一般葬、家族葬、一日葬など）や葬儀式場の大きさが決まってきます。特に最近では近しい方のみの参列を想定した、家族葬でお葬式をおこなう方の割合も増えてきています。

その場合、親戚の人数や故人の友人関係などによって、予想される参列者をあらかじめ把握しておくと、用意する料理・返礼品の分量予測や、式場の選定をする際の打ち合わせがスムーズに進むでしょう。

まとめ

最近ではインターネットを通じて葬儀社を比較検討する機会が増えてきました。その際に、資料の請求だけで終わるのではなく、実際に事前相談をするなどして見積もりを出してもらったり、対応してくれたスタッフの所作や接遇マナーもあわせて見ることで、より深く葬儀社を検討することが出来ます。

また、相談に伺う前には参列の人数や宗教形式など、ある程度の要望を把握した上で話されたほうが打ち合わせもスムーズに進むため、内容の比較もしやすくなるでしょう。今回の記事を通して見極めるべきポイントを幅広く解説しておりますので、ぜひ葬儀社の比較検討をする際のご参考にしていただけると幸いです。