葬儀の見積もりは取るべき？賢く手配する方法と注意点を解説

葬儀の見積もりを取るべき理由

ここでは、お葬式の見積もりを取るべき理由について詳しく解説します。

葬儀に集中するため

見積もりは、お葬式に集中するために必要となります。

故人さまがお亡くなりになられた場合、以下のような手続きが必要です。

• 死体検案書や死亡診断書の手続き
• 書類の提出および火葬許可証の手続き
• ご家族やご親族への連絡
• 知り合いへの連絡
• 葬儀社の決定
• ご遺体の搬送
• 退院の手続き
• 高額医療費の払い戻し手続き
• 年金死亡一時金の請求手続き
• 年金の受給停止手続き

ざっと挙げるだけでも、これだけの手続きが必要となるなど、喪主やご遺族の苦労は絶えません。そうした状況でお葬式の手配を行うとなると、気がそぞろになっても仕方ないでしょう。

なお、ご火葬までの期限が刻一刻と迫ってくることから焦って葬儀社を選んでしまう人もいますが、適当に決めると後で後悔することがあります。

まずは、見積もりを取ってプロにお葬式を一任できるようにしておくのが良いです。

納得して葬儀を執り行うため

葬儀社に見積もりを取るのは、納得してお葬式を執り行うためでもあります。

お葬式の費用は、どの程度の規模で行うかだけでなくどのような形式で行うのかによっても変わるため、適当に決めるのは避けるべきです。

一般葬としてお通夜・葬儀・告別式・ご火葬まですべて執り行うのか、はたまた家族葬や火葬式（直葬）で一部の会食や儀式を省略するのか、ご親戚含めて話し合わなければいけません。

勝手にお葬式の内容を決めると、後で他のご親戚に指摘されることもあるため、全員が納得できる形で執り行うためにも、複数社の見積もりが必要となるでしょう。

なお、他のご親戚を納得させるためには具体的な費用を提示しなければならないこともあるため、見積書は書面で発行してもらうのが良いでしょう。

費用を比較するため

見積もりは、費用を比較するためにも必要といえるでしょう。

お葬式の費用には主に固定費用と変動費用があり、以下のような内訳となっています。

一般的に、固定費用にはエンバーミングやドライアイスを含む安置代をはじめ、故人さまの写真となる遺影代、祭壇／装具代、司会／スタッフ代がかかります。

対して、変動費用には葬儀場から火葬場までの移動代をはじめ、通夜振る舞いや精進落としなどの飲食代、お供え物代、返礼品代がかかります。

葬儀社のなかには会食は固定費用、儀式は変動費用としているところもあれば、逆のところもあるため、見積もりで具体的な費用の内訳を比較すべきです。

一部の葬儀社によっては見積もりは固定費用だけを掲載しており、基本的に変動費用は別途で請求するところもあるため、予算オーバーには要注意です。

まずは費用を比較するために、見積もりを依頼するのが良いでしょう。

以上の点から、お葬式には見積もりが必須といえるわけです。

具体的な費用に関しては、参考までによりそうお葬式のホームページをご覧ください。

⇒ よりそうお葬式のホームページ

葬儀の見積もりへの備え

お葬式の見積もりを行う場合、形式を決めておく、参列者を決めておく、場所を決めておくなどの備えが必要です。

ここでは、お葬式の見積もりへの備えについて詳しく解説します。

形式を決めておく

葬儀社に見積もりを取るよりも先に、まずはお葬式の形式を決めておくと安心です。

お葬式の形式としては、主に以下のようなものがあります。

• 一般葬：通夜・告別式・火葬を含む従来の形式で執り行われる葬儀
• 家族葬：通夜・告別式・火葬を親族や近親者のみ執り行う葬儀
• 一日葬：通夜を行わず、告別式と火葬を1日で行う形式
• 火葬式（直葬）：ご火葬のみ執り行うお葬式

時代に合わせてお葬式の形式は変わってきており、今なお一般葬を行うのが通例とされていますが、昔と比べると家族葬や火葬式（直葬）を行う人も珍しくなくなりつつあります。

菩提寺（ぼだいじ）など古くからお世話になっているお寺がある場合は、お坊さんの立場も考えて一般葬を執り行うのが普通ですが、必ずしも一般葬である必要はありません。

ライフスタイルの多様化により、家族葬や火葬式（直葬）を選ぶ人も増えています。

価値観が多様化している時代だからこそ、形式については自由に選んでも問題ないため、見積もりを出してもらう前に話し合っておくと良いです。

参列者を決めておく

葬儀社に見積もりを取る場合、参列者を決めておくことも欠かせません。

単純計算で、参列者が多いと葬儀場は大きくなり、少ないほど小さくなります。費用もお葬式の規模が大きいと高く、小さいほど安いです。

身内だけで執り行うか、生前お世話になった人を呼ぶか、はたまた知り合いや友達まで呼ぶのかだけでも決めておくと安心ではないでしょうか。

もちろん、会社関係者や職場関係者を呼ぶかどうかも決めておくと良いです。

見積もりの段階で人数が明確になれば、より具体的な費用を計算してもらえます。

場所を決めておく

葬儀社に見積もりを取る前に、場所も決めておくとより安心できます。

葬儀場については葬儀社が地元で良さそうなところを見つけてくれるため、依頼する側が決めなくても大丈夫ですが、契約するからには自ら決めるのが望ましいです。

後になってから思っていたのと違ったという誤解を生まないためにも、場所についてはある程度の目星をつけておいた方が良いでしょう。

どのような葬儀場を選ぶべきかわからない場合は、葬儀社に相談すると良いです。

地元に根差してやってきた葬儀社であれば、お葬式の形式や参列者の人数に合わせて適切な葬儀場を提案してくれます。

葬儀の見積もりの取り方

お葬式の見積もりの取り方は、店舗・電話・ネットの三つが主流です。

ここでは、お葬式の見積もりの取り方について詳しく解説します。

店舗での請求

お葬式の見積もりは、葬儀社の店舗で請求可能です。

葬儀社によっては相談窓口付きの店舗を全国各地に展開しているところがあり、対面で相談可能となっています。

身内がお亡くなりになるのが初めてだと何から着手すれば良いかわからず混乱してしまうことがありますが、葬儀社に相談すれば何も心配する必要はありません。

お亡くなりになった後の手続きの代行もプロに任せられるため、どうしても不安であれば、店舗で一度じっくりと話を聞いてみると良いでしょう。

電話での請求

お葬式の見積もりは、電話でも請求できます。依頼する予定の葬儀社に電話して直接話が聞けるため、店舗まで行くのが大変な状況でもすぐに相談可能です。

電話を介して葬儀社のスタッフと直接話せるため、単なる見積もりだけでなく、お葬式に関すること全般を相談できるでしょう。

ネットでの請求

お葬式の見積もりは、ネットでも請求できます。通信環境があればスマホ・タブレット・パソコンからアクセスできるため、電話する余裕がない状態でも相談可能です。

ネットを通して葬儀社のスタッフが対応してくれるため、とにかく急ぎでお葬式のことを聞きたい人に良いのではないでしょうか。

葬儀の見積もりの内容

お葬式の見積もりでは、安置、会食、儀式の費用について確認しておくと安心です。

ここでは、お葬式の見積もりの内容について詳しく解説します。

安置の費用

故人さまがお亡くなりになられた場合、お身体を一時的に安置しなくてはいけません。日本の法律ではご逝去後24時間はご火葬できないのはもちろん、病院で安置してもらえる時間も限られているため、自宅もしくは葬儀社に運搬しなければなりません。

ご遺体の搬送には相応の費用がかかる他、安置にも当然のように費用がかかるため、見積もりの段階でいくらかかるのか明確にしておくのが良いでしょう。

儀式の費用

お葬式の見積もりでは、儀式の費用について確認しておいてください。

儀式は主にお通夜・葬儀・告別式・ご火葬があり、各儀式によって必要な費用が変わります。葬儀社によっては一般葬の他に儀式を一部省略した家族葬や火葬式（直葬）にも対応しているため、要確認です。

儀式の費用は後から揉めることがあるため、必ず見積もりの段階で確認しましょう。

会食の費用

お葬式の見積もりでは、会食の費用についても確認しておきましょう。

会食は主に通夜振る舞いと精進落としがあり、各会食によって費用が変わります。どちらも故人さまを偲ぶ場で食事は質素なものとなるため、豪華絢爛な料理が出ることは稀です。

会食の費用は1人当たり数千円とされるため、同じく見積もりの段階で確認してください。

葬儀の見積もりの注意点

お葬式の見積もりでは、相見積もりを2〜3社ほど取る、オプションの有無を確認する、コストの総額を確認する、サービスが適切か確認する、セットの内訳を確認するのが鉄則です。

追加料金についても、確認しておくと良いでしょう。

ここでは、お葬式の見積もりの注意点について詳しく解説します。

相見積もりを2～3社ほど取る

お葬式の見積もりは、相見積もりを2〜3社ほど取ってください。

故人さまがお亡くなりになられるとやらなくてはいけないことが多く、とりあえず対応してくれそうな葬儀社に決めてしまう人も少なくありません。

お葬式の費用は葬儀社によって数万円ほど変わってくることがあるため、複数の見積もりを見比べてから判断しましょう。

オプションの有無を確認する

オプションの有無についても、一度確認しておくと良いでしょう。

葬儀社によっては基本となるプランの他に、オプションを追加できるところがあります。オプションは無料で付けられるものと有料で付けるものがあるため、本当に必要かどうか再度考えることが必要です。

コストの総額を確認する

コストは一つ一つ見ると安くても、まとめて見ると高い場合があるため、必ず総額でいくらになるのかは確認しておくことが求められます。

サービスが適切か確認する

サービスが求めているものではない場合、故人さまはもちろん喪主もご遺族も満足できないことがあるため、どこからどこまでカバーしてくれるのかは確認すべきです。

セットの内訳を確認する

葬儀社によっては一般葬プラン、家族葬プラン、火葬式（直葬）プランなどいくつかのセットプランを提供しているため、内容について確認しておくと安心です。セットの内容にどこまで含まれているのか確認しておくことで、認識の齟齬を防げるため、必ず確認しておきましょう。

追加料金を確認する

お葬式の見積もりは、追加料金を確認することも忘れてはなりません。固定費用と変動費用を別途で考えていて、基本料の他に追加料金が別途でかかることがあります。そのため、追加料金があるかどうかは必ず確認すべきです。

ただし、追加料金については曖昧な葬儀社もあるため、信頼できる運営を行っているところだけと契約するのが良いでしょう。

葬儀の見積もりでよくあるトラブル

お葬式の見積もりでは、十分な説明を受けないまま契約に至る、請求書と見積書の内容が異なる、後々追加料金が発生する、身内と揉めるなどのトラブルに注意が必要です。

ここでは、お葬式の見積もりでよくあるトラブルについて詳しく解説します。

十分な説明を受けないまま契約に至る

お葬式の見積もりでは、十分な説明を受けないまま契約に至ることがあります。

故人さまを弔う気持ちが先行して、よく内容を確認しないまま契約してしまう人が珍しくなく、後々トラブルになることがあるわけです。

葬儀社は必要最低限の説明はするものの、喪主やご遺族が考えていることを見越すことはできないため、要望を明確に伝えてから契約するのが良いでしょう。

請求書と見積書の内容が異なる

お葬式の見積もりで度々あるのが、請求書と見積書の内容が異なることです。

過失なのか故意なのかは判断しかねるものの、請求書と見積書の内容が異なるという問題が発生した場合、不審な点があればすぐに葬儀社へ連絡すると良いでしょう。

意見の食い違いでトラブルにならないよう、契約書の内容は熟読しておくと安心できます。

後々追加料金が発生する

後々追加料金が発生するのは、葬儀社とのトラブルでたまにあることといえるでしょう。

トラブル回避の意味でも何度か確認すると安心ではないでしょうか。

まとめ

お葬式の見積もりは、後々のトラブルを回避するためにも、必ず行ってください。

見積もりを取る場合は、形式・参列者・場所を決めておき、安置をはじめ儀式や会食の費用についても確認しておきましょう。

葬儀社によっては固定費用と変動費用によって料金が変わることがあるため、総額でいくらかかるのかは必ず確認しておくと良いでしょう。

安心できる葬儀社をお探しなら、よりそうお葬式にご相談ください。

当社では、必要なものが含まれているのセットプランを複数提供しております。もちろん、内容によって費用が加算されることはあるものの、ご要望に応じてアレンジが可能となっているため、一度お問い合わせいただけると幸いです。