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今回は家族葬で「参列していただく方のお呼びする範囲」「どこまでお呼びするのかの基準や考え方」「家族葬に関する喪主と参列者のそれぞれの対応方法、マナー」について解説します。
この記事の監修者
岩田 昌幸
人はなぜ弔い、弔われるのか、葬送儀礼を意味のある営みとして理解し、私たちは次世代へ伝えていきます。葬送儀礼マナー検定実施中。
家族葬は、一般的に1〜2親等をお呼びするお葬式。
親族以外の友人や、知人などをお呼びしても問題ありません。
参列のご案内は電話連絡が良いでしょう。
家族葬の定義やお呼びする範囲について、明確な決まりはありません。ただ、身内だけの10名〜20名程度の家族葬を想定する場合は、一般的に1~2親等までの親族をお呼びすることが多いです。
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最初に書いたように、身内だけの10名~20名程度の家族葬を想定する場合は、1~2親等までの親族(故人の祖父母、両親、配偶者、子供、子供の配偶者、孫、兄弟姉妹)などを参列者の範囲としてお呼びするのが一般的です。
民法の定義では、6親等内の血族と3親等内の姻族がいわゆる「親族」となりますが、ここまで広く含めてしまうと、世帯によっては参列者が相当な人数になってしまう可能性があります。人数を抑えるために、年に1度顔を合わせるような関係などで、いわゆる「親族」や「親戚」と聞いてパッと顔が思いつく関係の方に参列してもらうようにお声がけするのが良いでしょう。
生前に故人と特に仲の良かった友人や、お世話になった方など「故人が会いたい」と思うであろう方には、家族葬であっても、お呼びしても問題ありません。
訃報の連絡は緊急度の高いものです。特に家族葬であまり周りには知られたくない場合などは、その意図が間違って伝わることのないように、しっかりと相手方に伝える必要があります。そのため、連絡をする際は基本的に電話でおこなうようにしたほうが良いでしょう。
電話以外にもFAXやメールを使った連絡ということも併せておこなうと、より内容に間違いや伝え漏れなく訃報を伝えることが出来ます。例えば、葬儀場の地図や住所などを含めて連絡をする場合は、葬儀社に依頼することで、それらの情報が記載された訃報用紙を用意してくれるため、積極的に活用すると良いでしょう。
一般的には、参列してほしい人に連絡をして、参列をお断りする場合には連絡をしなければ問題ないと言われています。しかし、訃報を知らせなかったこと自体に不満を抱く方もいれば、他の人から訃報を聞いて訪れる方もいます。そのため、葬儀の前に訃報を伝えると同時に、家族葬であることや参列・弔問・供花・香典を断る旨を伝えるようにしましょう。
「家族葬」では、参列者に金銭的な負担をかけたくないなどの理由から香典を辞退する場合があります。ただ、香典の授受は葬儀の基本ですから、参列する方の中には、香典を渡せないことに戸惑いを持つ方もいます。そのような気持ちを和らげるための説明方法として最も無難なのは「故人の遺志」です。「故人がまわりの人たちに迷惑をかけないでほしいと言ってましたので…」「故人の遺志を尊重して、御香典をご辞退させていただきます」このように伝えられると、「そうであるなら仕方ない」と、故人の遺志や喪主の意向を汲み、香典辞退を受け入れてくれるでしょう。
弔問とは通夜の前にお参りすることや、葬儀に参列できずに後日自宅を訪問することを言います。弔問を断る場合はできるだけ早めに電話で連絡をしましょう。また、連絡した相手には他の方へ連絡をしないようにお願いをしておきましょう。予期せぬ弔問客を減らし、混乱を避けることができます。
弔問を断る場合に伝えるべき情報は「故人と自分の間柄」「葬儀は家族葬で行う」「会葬および弔問を断る」「他の方にはこちらから伝えるので連絡は不要」、これらを丁寧に伝えれば問題はありません。
家族葬は、原則として喪主やご遺族から「参列のお願い」があった時にだけ、参列するのがマナーです。先方に理由があり家族葬を選ぶので、誰でも参列して良いというものではありません。遺族から「家族葬を行う」と訃報の知らせを受け「参列のお願い」が無い場合や、訃報の知らせも無く人づてに家族葬があることを知った場合も、お通夜・告別式ともに参列は控えた方が良いでしょう。
参列してよいか判断に迷う状況の場合は、ご遺族に直接確認をすると確実です。ただ、家族葬では、通常は参列者以外への訃報のお知らせは葬儀の後にします。訃報の知らせが届いていなければ、呼ばれていないと考え、参列は控えましょう。
遺族から参列をお願いされた場合は、お通夜や告別式に参加できます。また、お通夜・告別式の案内に「参列辞退・不要」の記載がない場合や、葬儀日程や会場が明記されている場合も、参列して問題ないでしょう。もし判断に迷う場合は、ご遺族に確認しましょう。
家族葬の場合、香典を辞退されることがあります。これは故人の遺言やご遺族の意向により決まります。「会葬者に負担をかけたくない」「通夜や葬式を簡略化したい」「お礼のお返しが大変」などそれぞれの事情があります。その際はご遺族の気持ちを尊重し、香典をお渡しすることは控えましょう。
ただし「香典辞退」の意向が特に案内されていない場合、喪主が香典を受け取るかどうか事前に確認が取れない場合は、相応の金額の香典を包んで用意しておきましょう。香典の用意はしておいてお葬式に参列し、受け取りを辞退されたらその意向に従いましょう。無理に渡そうとするのは禁物です。また、お渡しする際は、ご遺族に負担にならないようお返しが不要であることを伝えましょう。
家族葬では受付を作らないことも多いので、その場合はご遺族の方に直接お悔やみの言葉をかけてもいいでしょう。ただし遺族が忙しければ、「お悔やみ申し上げます」などと短い言葉だけにするなどの気遣いは必要です。マナーとしては、一般的な葬儀と同じく「忌み言葉」などを気をつけましょう。
家族葬に参列しない場合、ご遺族に香典返しなどの負担かけないために、香典は控えるのがマナーです。供花や弔電については、喪主から辞退の連絡がない場合は送っても問題はありません。ただ、香典や供物など一切を辞退する旨が伝えられた場合には、弔電も供花も送ることは控えましょう。
家族葬は遺族側であらかじめ参列者の関係や人数を決められる葬儀であり、お呼びできる範囲について特に決まりはありません。なお家族葬への参列者を決める際は、親族同士の関係性や、故人との関係性など様々な視点で考慮していく必要があります。
参列をしてもらう場合と、参列を辞退される場合のそれぞれの連絡方法においても注意しつつ、相手方への気遣いというのも大切になってきます。近しい方を中心とした心温まる葬儀にするためにも、参列をされる方の範囲は事前に遺族間でしっかりと話し合って決めるようにしましょう。
実際によりそう家族葬をご利用された方にお話を伺いました。家族葬をご検討中の方は、ぜひご覧ください。
監修者のコメント
家族葬といっても、規模感は人によって家族によって異なり、10名以内をイメージする人もいれば、親戚や友人・知人を含めて30~40人をイメージする人もいます。家族葬といっても100名以上が集うケースもありました。そもそも「一般葬」と「家族葬」の線引きもあいまいです。ただ故人と直接面識がなく、遺族の知り合いや会社関係が集まるような告別シーンは少なくなっているような気がします。
「よりそうお葬式」では、無料の資料をご請求いただいた方全員に「お葬式読本」を無料で贈呈しています。はじめての喪主でも安心の役立つ情報がそろっています。もしも時のための事前準備に活用できます。
記事の制作・編集
よりそうお葬式 コラム編集部
よりそうは、お葬式やお坊さんのお手配、仏壇・仏具の販売など、お客さまの理想の旅立ちをサポートする会社です。
※本記事の情報正確性等につきましては、細心の注意を払っておりますが、いかなる保証もするものではありません。特に宗教、地域ごとの習慣や個別の事情によって考え方や対応方法が異なることがございます。掲載情報は、ご自身の責任と判断においてご利用ください。情報の利用によって何らかの損害が発生した場合でも、当社は一切の責任を負いません。本記事に掲載の提供情報は、法的アドバイスの提供を目的としたものではありません。
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