斎場とはどんな場所？斎場の選び方とその種類

斎場について

斎場は、通夜・告別式が行うことができる場所を指します。
従来からよく行われていた自宅葬から会場葬へ、執り行う場が変化するに従い葬儀会場として使用される場所が「斎場」と呼ばれるようになりました。

主に斎場で通夜・告別式が行われるようになった理由は次の通りです。

親類縁者やご近所との関係の希薄化

斎場は通夜・告別式、施設によっては火葬も一緒にできる便利な施設といえます。
概ね、式に関しては葬儀業者に依頼をするケースが多くなり、斎場・僧侶の手配や、式に必要な準備もそのほとんどを任せることができます。

これは、遺族が親類縁者やご近所の協力を得られなくても、葬儀業者に頼んでいれば斎場で式が滞りなく行えることを意味します。
つまり、親類縁者・ご近所との関係が希薄化した現在では、非常に都合のよいシステムといえます。

居住環境の変化

都会や地方都市では、自宅が一戸建てよりマンションが多くなってきています。通夜のために故人を自宅に安置しようにも、同じマンションに居住する方々にとっては、ご遺体を搬送することに抵抗を感じる場合があります。

そのため、自宅ではなく斎場へご遺体を安置することは、周囲の居住者の感情に配慮した対応といえます。

斎場の由来

斎場は、最初から通夜・告別式が行うことができる場所として呼称されていたのかと言えば、そうではありません。
もともと斎場とは、祭祀を行う際の清浄な場所を意味します。恒常的に設置された神社や、その仮設建物が該当します。

神道で使用された仮設建物は、神官・遺族が神式の葬儀を行う際に建てられました。
神道では、原則として社殿や境内に遺体・遺骨をもちこむことが許されていないため、葬儀を行う前にその都度、神社から離れた場所に建物をつくり葬儀をしました。

斎場の種類

斎場には、大きく分けて公営斎場と民営斎場があります。
どちらも故人を悼み・供養を願う通夜・告別式を行う場としては、申し分のない設備となっています。
しかし、それぞれにメリット・デメリットは存在します。

公営斎場について

公営斎場とは、市町村や一部事務組合（※）、公社が運営する斎場のことです。
斎場の名称としては、例えば「○○○市営斎場」というように、市町村名の後にそのまま斎場を付けている場合が多いです。

公営斎場のメリット

メリットは次の通りです。

• 火葬施設を併設している場合が多く、通夜・告別式から火葬までを1か所で行うことができます。
• 費用が民営斎場より安価です。
• 斎場を運営する市町村の住民であれば、施設利用費や葬儀日程の面でも優遇されます。

公営斎場のデメリット

デメリットは次の通りです。

• 公共施設である以上、自由葬や音楽葬のような新しい葬儀のスタイルに対応できない場合があります。つまり、公営斎場を利用する時は、通常の葬儀に限定されるケースが多いということです。
• 斎場を運営する市町村の住民以外の方は、費用が上乗せされたり、施設そのものが利用できなかったりする場合があります。特に都市部では公営斎場の需要が高く、予約するのが困難な状況が続いています。
• 立地が良くない場合が多いです。街の外れにあることや、最寄駅からかなり遠いことがあります。

※一部事務組合・・・複数の地方自治体や特別区が、行政サービスの一部を共同で実施することを目的として設置された組織です。斎場（火葬場）の運営のみならず、消防施設や廃棄物処理場の運営等も該当します。

民営斎場について

民営斎場とは、企業、宗教団体等が運営する斎場のことです。
民営斎場の名称としては、「○○会館」や「○○ホール」等と、直接「斎場」と付けていない施設が多いです。

民営斎場のメリット

メリットは次の通りです。

• 葬儀業者が自ら保有している式場であるなら、基本的に当該葬儀業者のみが利用するので、葬儀を依頼すれば式場の予約がとりやすく、利用者が多くて数日待たされるということもありません。
• 葬儀業者が自ら保有している式場である場合は、葬儀の演出も柔軟に対応することができ、自由葬や音楽葬のような葬儀も可能なことが多いです。
• 企業・団体等によって運営されている貸葬儀場（斎場）は、利用する葬儀業者に制限がなく、その上、交通のアクセスが良く、駐車場が広い、火葬施設が揃っている、多くの参列者を招待できるような大型施設となっている場合がほとんどです。

民営斎場のデメリット

デメリットは次の通りです。

• 葬儀業者に依頼する場合は、自社斎場で行うことを条件としている場合があり、会場選びが制限されることもあります。
• 寺院が所有している斎場の場合は宗教宗派が問われます。
• 費用が公営斎場よりも割高です。なお、斎場費用に関しては後述します。

斎場の費用

斎場は、式の際にどのくらいの広さのホールを使用するかにより費用にかなりの差が出ます。
また、都心にあるか地方にあるかによっても、公営斎場を利用するか民営斎場（自社斎場・貸斎場・寺院斎場）を利用するかによっても、大きく異なります。

公営斎場の費用

公営斎場は、5～10万円程度で利用できます。民営斎場の1/3～1/2の費用で利用することができます。
ただし、費用が安いからといって誰でも利用できるわけではありません。利用対象は、原則として個人又は喪主が、斎場を運営する市町村の住民でなければいけません。

対象の住民以外の方も利用できる場合がありますが、地域住民より高い利用費を支払うことや、そもそも地域住民以外の方の利用を認めないことを明示している所もあります。

民営斎場の費用

民営斎場の場合は、①自社斎場、②貸斎場、③寺院斎場に分けて説明します。

①自社斎場

葬儀業者により費用に差がありますが、10万円程度となります。

②貸斎場

利用料金は20～40万円程度です。ただし、多数の参列者を招いた式の場合は、それなりの広さのホールが必要になるため、費用はその分高額になります。

③寺院斎場

寺院が所有している斎場の場合は、概ね15～30万円となります。寺院では宗教宗派が問われてしまうため、同じ宗教宗派で無ければ利用できないことが多いです。
また、その寺院の檀家であるかどうかもポイントで、檀家で無い場合には、利用料金が倍になることがあります。

斎場のサービスについて

こちらでは斎場のサービスについて紹介します。公営斎場も民営斎場も現在のニーズにあった葬儀ができるように、いろいろなサービスを行っています。

①少人数の葬儀

公営も民営も、「家族葬」が可能な斎場が増えています。家族葬とは、親族や近親者のみで執り行う小規模の葬儀を指します。
概ね人数が10人までで葬儀を行え、多くの参列者を呼ばず、時間と費用を抑えることを望む遺族に配慮したサービスとなっています。

②無宗教葬

宗教にどうしても抵抗のある故人の生前の意向、または遺族の希望で、宗教色を抑えた葬儀が可能な公営・民間の斎場も多いです。
ただし、一律に演出が派手な葬儀や、音楽葬が可能であるわけではないので、どのようなスタイルの葬儀が可能か、事前に運営側に確認を取っておきましょう。

③会食や宿泊も可能

通夜・告別式を行えるので、通夜ぶるまいや初七日法要の宴席を催すことができます。
また、通夜の際に遺族が仮眠をとるスペースがあり、シャワーも常設されている施設が多いです。

④火葬場も併設されている場合がある

火葬場の併設は公営斎場に多いです。通夜・告別式の会場と火葬場が別々なケースのように、参列者を乗車させるためのハイヤー等の手配も必要ありません。スムーズな式の進行が期待できます。

斎場の使用手続き

民営斎場に関しては、寺院斎場であるなら運営する寺院へ、葬儀業者の自社斎場または貸斎場を望む場合は、葬儀業者に連絡をして指示に従いましょう。
公営斎場で、火葬場が併設されている施設である時には以下のような手続きの流れとなります。

なお、公営斎場を利用する際も、葬儀業者に依頼をして葬儀を行う場合には、前述した手続きを代行させることが可能です。葬儀業者に依頼をする際は代行について確認しておきましょう。

斎場（葬儀会場）に関する疑問・質問について

こちらでは斎場（葬儀会場）に関する疑問・質問について回答いたします。

まとめ

斎場も、公営・民営共に現在の利用者のニーズに合ったサービスを提供する施設が非常に多くなりました。
確かに、親類縁者やご近所の助力を借りない葬式が可能になり、喪主や遺族側には便利になりました。

しかし、通夜・告別式を行う目的は、故人を悼み供養を願うことです。どんなに葬儀のスタイルが時代と共に変化しても、故人が天国に行けるようと願う心は、過去も未来も決して変わってはならないはずです。